BLUE NOVAのニュースは、企業・自治体・省庁の発表を事実の根拠にしている。制度や統計を自分で確かめたいときのために、主な発信元を分野ごとにまとめた（各団体の公式サイトへのリンク）。
日本の官公庁
- 資源エネルギー庁：エネルギー基本計画、水素・アンモニア政策、FIT・FIP制度、都市ガスの脱炭素（メタネーション）
- 経済産業省：GX（グリーントランスフォーメーション）政策、産業の脱炭素
- 環境省：温室効果ガスの排出量統計、地域脱炭素、食品リサイクル
- 国土交通省：下水汚泥のエネルギー・肥料利用、港湾の脱炭素
- 農林水産省：バイオマスの活用、家畜ふん尿の処理、食品ロス
- NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）：水素・蓄電池・再エネの技術開発プロジェクト、グリーンイノベーション基金
日本の業界団体
- 日本ガス協会：都市ガスのカーボンニュートラル、e-メタン
- 日本有機資源協会（JORA）：バイオマス・バイオガスの普及と資料
- 水素バリューチェーン推進協議会（JH2A）：水素の需要と供給の取り組み
- 太陽光発電協会（JPEA）、日本風力発電協会（JWPA）：再エネの統計と提言
海外の機関・団体
- IEA（国際エネルギー機関）：世界のエネルギー統計、水素・メタンに関する報告書
- IRENA（国際再生可能エネルギー機関）：再エネのコストと導入量
- European Biogas Association：欧州のバイオガス・バイオメタンの統計と政策
- World Biogas Association：世界のバイオガス業界
- Hydrogen Council：水素の需要と投資の見通し
記事の読み方
BLUE NOVAの記事は、出典として元の報道や発表へのリンクを付けている。数値（出力、製造量、事業費、価格）は発表の時点のもので、計画は変わることがある。投資や事業の判断には、必ず一次情報を確かめてほしい。