Journal世界の水素・持続可能性ニュース

トップ / ニュース / 再エネ・蓄電 / マツダ、三次事業所などでオンサイトPPAと蓄電池システムを展開

再エネ・蓄電

マツダ、三次事業所などでオンサイトPPAと蓄電池システムを展開

三次事業所などにオンサイト型PPAと蓄電池システムを広げ、事業所での再生可能エネルギー導入を拡大する取り組みである。

BLUE NOVA編集部

Read in English

マツダ、三次事業所などでオンサイトPPAと蓄電池システムを展開
写真はイメージ / 写真: Grevault / CC BY-SA 4.0 / Wikimedia Commons ライセンス

マツダは、三次事業所などでオンサイトPPAと蓄電池システムを展開し、事業所での再生可能エネルギー導入を拡大する方針を打ち出した。対象として三次事業所の名が挙がっており、ほかの事業所にも同様の仕組みを広げる。

オンサイトPPAとは、需要家の敷地内や建物の屋根などに発電設備を設け、そこで発電した電気を敷地内で使う契約形態である。発電事業者が設備を設置・所有し、需要家は発電された電力を購入する。初期投資を抑えて再エネを導入できる点が特徴とされる。

PPAは、発電事業者と需要家が長期で電気を売買する契約である。オンサイト型では、送電網を大きく経由せずに電気を使えるため、拠点内の消費と発電量を合わせやすい。

蓄電池システムは、太陽光などで発電した電気を一時的に蓄え、必要な時間帯に使う設備である。日中の発電量と事業所の使用量がずれる場合に、蓄えた電気で調整できる。発電の出力変動をならし、自家消費率を高める役割を持つ。

大規模な生産拠点を持つ企業では、電力使用量が多く、再エネ由来の電気をどれだけ確保できるかが温室効果ガス削減の鍵になる。自社で発電設備と蓄電を組み合わせる手法は、外部の電力に頼る割合を下げる狙いがある。

今後の注目点は、導入する設備の規模や発電量、削減効果がどの程度になるかである。拠点ごとに日照条件や設置できる面積が異なるため、他の事業所への展開には個別の検討が必要になる。

拠点ごとの取り組みを積み重ねることで、事業全体の排出削減につなげる狙いがうかがえる。生産工程の脱炭素と再エネ調達を両立させる動きとして、今後の進展が注目される。

この記事の用語

PPA
発電事業者と需要家が長期で電気を売買する契約。

関連ページ

「家庭用蓄電池 太陽光」の関連商品

PR

このセクションはアフィリエイト広告(楽天アフィリエイト、Amazonアソシエイトなど)を含みます。価格と在庫はリンク先で確認してください。

楽天市場で探すAmazonで探す