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マツダが再エネ導入を拡大、11月からオンサイトPPA2.2MW等を順次稼働

マツダは自社の敷地内で発電した電気を使うオンサイトPPAを、11月から順次稼働させると発表した。

BLUE NOVA編集部

マツダが再エネ導入を拡大、11月からオンサイトPPA2.2MW等を順次稼働
写真はイメージ / 写真: Dr. Chinchu C. / CC BY 4.0 / Wikimedia Commons ライセンス

マツダは、再生可能エネルギーの導入を拡大すると発表した。11月から、2.2MWを含む複数のオンサイトPPAを順次稼働させる計画である。オンサイトPPAとは、発電事業者が需要家の敷地内に設置した発電設備で作った電気を、需要家がその場で使う形の電力売買契約である。

PPAは、発電事業者が太陽光発電などの設備を設置して所有し、需要家が発電された電気を一定期間にわたって購入する仕組みである。需要家は設備を自ら購入しなくても再エネ電力を使えるため、初期投資を抑えられるのが一般的な利点とされる。

オンサイトPPAは、工場や事業所の屋根や敷地内に発電設備を置く形式である。送電網を経由する距離が短く、発電した電気を需要と結びつけて直接使いやすい。発電量と使用量が合えば、外部から購入する系統電力を減らせるため、CO2排出量の削減につながる。

CO2削減量は、再エネによる発電量に電力の排出係数を掛けて算出されるのが一般的で、単位はt-CO2で表される。電気の排出係数は電源構成によって異なるため、同じ発電量でも削減効果の大きさは地域や契約条件によって変わる。

製造業にとって、電力の脱炭素化は事業全体の排出量を減らすうえで重要な課題である。自社で使う電気の再エネ比率を高める取り組みは、取引先からの排出削減の要請に応える手段としても注目されている。

マツダの今回の発表は、自社の拠点で使う電力を再エネに置き換える動きが、製造業で具体的に進んでいることを示す事例である。オンサイトPPAは初期投資を抑えて再エネを導入する手法の一つであり、他の製造業にとっても参考になる。今後、発電量やCO2削減量の実績が示されれば、取り組みの効果を評価しやすくなる。

この記事の用語

PPA
発電事業者と需要家が長期で電気を売買する契約。

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