1973〜74年の石油危機を受けて、1974年に経済協力開発機構(OECD)の17か国が設立した国際機関で、本部はパリにある。加盟国は純輸入量の90日分以上の石油備蓄を持つことが求められ、供給が途絶えたときには協調して備蓄を放出する。
現在は石油にとどまらず、電力・再エネ・水素・重要鉱物など幅広い分野の統計と分析を行い、「World Energy Outlook」や「Global Hydrogen Review」などの報告書を毎年公表している。加盟国は2024年にラトビアが加わって32か国となり、ほかに準加盟国(Association)がある。日本は設立時からの加盟国である。
2026年2月の閣僚理事会では、コロンビアを33番目の加盟国として招くことが全会一致で決まり、ブラジルの加盟手続きの開始、ベトナムの準加盟、2023年に正式加盟を申請したインドとの協議の進展も歓迎された。重要鉱物の供給の安全保障に関する取り組みの拡大も宣言された。
出典: IEA「History of the IEA」、IEA「Membership」、IEA「IEA Ministers invite Colombia to become Agency's 33rd Member country」(2026)