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日本の技術で脱炭素化へ、タジキスタンの地中熱プロジェクト

日本の技術を使い、タジキスタンで地中熱を活用する脱炭素プロジェクトが進む。地中熱の仕組みと意義を解説する。

BLUE NOVA編集部

日本の技術で脱炭素化へ、タジキスタンの地中熱プロジェクト
写真はイメージ / 写真: W. Bulach / CC BY-SA 4.0 / Wikimedia Commons ライセンス

日本の技術を使った地中熱プロジェクトが、中央アジアのタジキスタンで進められている。地中熱を活用して脱炭素化を図る取り組みであり、NHKが伝えた。

地中熱とは、地下の比較的浅い部分にある熱のことである。地下数メートルから百メートル程度の深さでは、季節を問わず温度が安定している。その熱をヒートポンプなどで汲み上げ、暖房や給湯に使うのが一般的な利用方法である。

地中熱の利点は、天候や時間帯に左右されにくいことにある。太陽光や風力は発電量が変動するが、地中の温度は安定しているため、冷暖房の省エネルギー化に向いている。化石燃料を燃やす暖房に代えられれば、その分のCO2排出を減らせる。

タジキスタンは山岳地帯が多く、冬の寒さが厳しい地域がある。暖房のためのエネルギー需要が大きい地域では、燃料の輸入や燃焼による排出が課題になりやすい。地中熱のような地域の資源を生かす手段は、その地域のエネルギー事情に合わせて検討されてきた。

日本は、地中熱の利用技術や設備の施工で長く経験を積んできた。国内では、住宅や公共施設の空調に地中熱を取り入れる例が知られている。海外の現場に技術を持ち込む際は、現地の地質や気候、建物の構造に合わせた設計が欠かせない。

本記事の材料には、プロジェクトの規模や導入する施設、費用、完了の時期は含まれていない。そのため、どの程度の排出削減につながるかは、ここでは示さない。

途上国や新興国で脱炭素を進める際には、大規模な発電所だけでなく、建物の冷暖房など身近な分野での省エネルギーが重要になる。地中熱はその選択肢の一つとして注目される。

今後の注目点は、導入される施設の範囲、運用を担う体制、現地で技術を継続して使える仕組みができるかどうかである。技術移転は、設備を納めるだけでなく、保守や人材の育成まで含めて評価される必要がある。

地中熱の活用は、再生可能エネルギーの導入が難しい地域でも取り組める脱炭素の手段である。日本の技術が海外の現場で使われることは、国際的な脱炭素への貢献につながる。一方で、設備を導入した後の運用や保守、地域の人材育成が続かなければ、効果は限られる。読者は、このプロジェクトを技術の輸出という面だけでなく、現地で持続する仕組みをつくれるかという視点で見ると理解しやすい。

この記事の用語

ヒートポンプ
少ない電気で周りの熱を集め、効率よく加熱・冷却する技術。

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