東洋鋼鈑、マツダKDセンターの屋根上太陽光の環境価値をオリックスから購入

東洋鋼鈑は、マツダのKDセンターに導入する屋根上太陽光発電設備の余剰電力に係る環境価値を、オリックスから購入すると発表した。環境価値とは、再生可能エネルギーで発電した電力が持つ、温室効果ガスを排出しない性質を証書などの形で切り分けて取引できるようにしたものである。

発表の対象は、マツダのKDセンターに設置される屋根上の太陽光発電設備である。ここで発電した電力のうち自社で使い切れず余る分（余剰電力）について、その環境価値をオリックスから購入する枠組みとなっている。

環境価値を別途購入する仕組みは、太陽光発電の電力そのものを受け取れない場合でも、再エネ由来の電気を使ったと主張できる点に特徴がある。企業が温室効果ガス排出量を算定する際には、電力の排出係数に反映される。取引の対象となる環境価値の種類や量によって、算定に用いられる扱いも変わる。

今後は、導入した太陽光設備の稼働状況や、余剰電力の量に応じた環境価値の取引規模が注目される。製造業の拠点で再エネを増やす取り組みが、どの程度の二酸化炭素削減につながるかが、今後の判断材料になる。

分野の読者にとっては、自社で発電する設備と、環境価値を外部から調達する手段をどう組み合わせるかという点が参考になる。工場の脱炭素を進める際には、設備導入の費用対効果と、排出量の算定方法の両方を確認することが求められる。

BLUE NOVAの見方

工場の屋根に太陽光を載せ、余剰分の環境価値を外部から調達するという組み合わせは、製造業が再エネ比率を高める現実的な選択肢の一つである。自社で発電できる量には限りがあるため、環境価値の購入は不足分を補う手段となる。導入規模や取引量が明らかになれば、拠点ごとの脱炭素効果を具体的に比べられるようになる。電力を買うか、環境価値を買うか、自ら発電するかという選択の違いを理解する上で、今回の事例は参考になる。